古い情報が残ったホームページが信用を落とす理由と見直す箇所

古い情報は「営業しているか」への疑いになる

初めて見る会社のページで、来訪者が最初に確かめているのは「今も普通に動いている会社か」です。判断の材料にされるのは、次のような点です。

• お知らせの最後の日付
• 年号の書き方（去年の表記が残っていないか）
• 終了したはずの案内が出ていないか
• 載っている写真の古さ

2年前で止まっているお知らせを見ると、「閉めたのかもしれない」「連絡しても返事が来ないかもしれない」という考えがよぎります。実際には忙しくて更新していないだけでも、見ている側には区別がつきません。

もう1つ起きるのが、書いてある内容そのものへの疑いです。日付が古いと、料金やサービス内容も今のものではないのでは、と受け取られます。そうなると、問い合わせて確かめるより、別の会社を見に行くほうが早いという判断になります。

更新できないなら、日付が見える場所を減らすという方法もあります。お知らせ欄を置かない、日付を表示しない。中身を出せないのに枠だけ残しておくほうが、印象としては悪くなります。

見落とされやすい箇所

トップページは目につくので直されますが、奥のページは残りがちです。次の場所を確かめてください。

• 「今年で創業◯年」といった、毎年変わる表記
• 終了したキャンペーンや期間限定の案内
• 過去のイベントや出展の告知
• 退職した担当者の名前や写真
• 取り扱いをやめた商品・サービスのページ
• フッターの著作権表記の年
• 会社概要の従業員数や資本金
• 提携先や取引先の一覧

検索から直接、奥のページに入ってくる方もいます。トップページを通らないため、古いページがその人にとっての第一印象になります。

不要になったページは、消すか、今の内容に書き換えるかを決めてください。残しておくと、検索でそのページが上に出てしまい、古い情報のほうが読まれるという状態になります。

間違ったままだと実害が出る項目

印象の問題では済まない項目があります。ここは最優先で確かめてください。

• 営業時間・定休日：来たのに閉まっていた、という事態になる
• 電話番号：つながらなければ、その時点で失う
• メールアドレス・問い合わせフォーム：届いているか実際に送って確かめる
• 料金：違う金額が出ていると、後で説明が必要になる
• 住所・地図：移転していれば当然だが、地図のピンがずれている場合もある
• 取り扱い内容：やめたサービスの問い合わせが来る

問い合わせフォームは、実際に自分で送信してみてください。メールアドレスの変更や設定の変化で、いつの間にか届かなくなっていることがあります。届いていない期間の問い合わせは、そのまま失われています。

Googleビジネスプロフィールの情報も、あわせて確かめてください。ホームページを直しても、地図側が古いままなら、そちらを見た方には古い情報が伝わります。

古くならない書き方にしておく

そもそも古くなりにくい書き方にしておくと、手入れの回数が減ります。

• 「今年」「昨年」ではなく、具体的な年で書く
• 「創業◯年」ではなく「◯◯年創業」と書く（毎年直さなくて済む）
• 「最新の」「今話題の」といった表現を避ける
• 期間限定の案内は、終了日を明記し、終わったら消す
• スタッフ紹介は、役割を中心に書く（入れ替わりに強くなる）

料金については、変わる可能性があるものに「2026年◯月時点」と添えておく方法があります。いつの情報かが分かれば、古くなっても誤解を生みにくくなります。

キャンペーンのページは、終了後に消すか、終了した旨を書き足すかを決めておいてください。消す場合は、そのページに来た方がトップページに戻れるようにしておきます。

定期的に確認する仕組みを作る

気づいたときに直す、では続きません。確かめる日を決めてしまうのが確実です。

• 毎月：お知らせを1本出す（無ければ、出せる話題を探す）
• 3か月ごと：営業時間、料金、問い合わせフォームの動作
• 年に1回：会社概要、スタッフ、取り扱い内容、写真の見直し
• 年末年始・連休前：休業の案内を出し、終わったら消す
• 変更があったとき：その日のうちに直す（後回しにしない）

確認する項目を一覧にして、担当者と日付を書き込む形にしておくと、抜けが減ります。誰がやるかを決めていないと、全員が「誰かがやるだろう」と思って止まります。

自社で直せない作りになっている場合は、更新の依頼先と費用を確かめておいてください。1か所直すのに時間と費用がかかる状態だと、結局は放置につながります。自社で直せる範囲を増やしておくことも、古い情報を残さないための備えになります。

まとめ

古い情報を残さないための要点です。

• 古い日付は、営業しているかどうかへの疑いにつながる
• 創業年数、終了した案内、退職者の紹介など、奥のページほど残りやすい
• 営業時間・電話番号・フォームの動作は、実害が出るので最優先で確かめる
• 「今年」ではなく具体的な年で書くなど、古くなりにくい書き方にする
• 毎月・3か月・年1回の確認日と担当を決めてしまう

まずは自社の問い合わせフォームから、テストの送信をしてみてください。届かなくなっていないかを確かめるのが、最も早く実害を防げる一歩です。